支払方法
支払方法はクレジットカードのみとなっていて利用できる種類はVISA、MasterCard、JCB、AMERICAN EXPRESS、Diners Club Internationalです。
寄付金上限額の調べ方
寄付金可能額の調べ方は簡単シミュレーターが用意されています。自己負担金2,000円で寄付できる上限額を目安に、年収と家族構成、扶養家族から計算できます。給与所得者向けのシミュレーターのようで副業から収入を得ている方や自営業者の方は利用できないようです。
分類されているカテゴリー
検索できるカテゴリーは、すべて、ふるラボオリジナル、お肉、お米・パン、フルーツ類、カニ・エビ、おさかな類、お野菜類、卵、お酒、お飲み物、お菓子・スナック、加工品等、麺類、調味料・油、鍋セット、旅行・イベント・体験、地域のお礼の品、雑貨・日用品、スポーツ・アウトドア、美容、ファッション、工芸品、感謝状等、その他のお礼品から選択できます。
その他に、まちから探す、特集・キャンペーン、ランキング、寄付金額から探すが選択できます。寄付金額から探すでは1万円以内、2万円以内、3万円以内、5間年以内、10万円以内、20万円以内、50万円以内、50万円以上となっています。
TOPページに表示されている返礼品は総合人気ランキング、お肉人気ランキング、おさかな類の人気ランキング、フルーツ類の人気ランキング、お酒の人気ランキング、お米・パンの人気ランキングがあります。
番組・特集キャンペーンのページから返礼品を選択できます。ユニークな返礼品が特集されているので、寄付者が思いもよらない発見があるかもしれません。
登録されている地方自治体数
登録されている地方自治体は750団体以上、返礼品数は30万件以上です。（2024/1/6時点）
北海道が75団体。
東北地方では青森県が11団体・岩手県が15団体・宮城県が7団体・秋田県が12団体・山形県が16団体・福島県が13団体。
関東地方では茨城県が22団体・栃木県が8団体・群馬県が22団体・埼玉県が38団体・千葉県が27団体・東京都が13団体・神奈川県が5団体。
中部地方では新潟県が10団体・富山県が7団体・石川県が11団体・福井県が9団体・山梨県が10団体・長野県が22団体・岐阜県が22団体・静岡県が12団体・愛知県が28団体。
近畿地方では三重県が8団体・滋賀県が8団体・京都府が11団体・大阪府が21団体・兵庫県が27団体・奈良県が16団体・和歌山県が16団体。
中国地方では鳥取県が9団体・島根県が10団体・岡山県が14団体・広島県が12団体・山口県が6団体。
九州地方では福岡県が39団体・佐賀県が13団体・長崎県が18団体・熊本県が25団体・大分県が11団体・宮崎県が15団体・鹿児島県が19団体。
沖縄地方では10団体。
日本経済新聞のWEBサイトの2023/9/28の記事には総務省に指定された自治体は1758団体です。ふるラボの登録自治体は半数程度と言えるでしょう。「ふるさと納税、1758自治体を指定 総務省」
寄付者への還元
期間限定でAmazonギフトカードのプレゼントキャンペーンが実施されています。