支払方法
支払方法はクレジットカード、amazon pay、PayPayの3種類です。利用できるクレジットカードはVISA、Mastercard、アメックス（americanexpress）、JCB、ダイナースカード、ディスカバーカードです。これらのクレジットカードは全ての地方自治体で利用できます。
amazon pay、PayPayは寄附できる地方自治体が限られているので、もし利用するなら事前に確認して下さい。選べる決済方法。
寄付金上限額の調べ方
寄付金可能額の調べ方は、簡易版、詳細版、源泉徴収版、個人事業主版が用意されています。給与所得者だけでなく個人事業主や副収入のある方にとって便利です。また、控除上限早見表が用意されていて、簡易にふるさと納税の寄付金控除の上限額を把握できます。
分類されているカテゴリー
検索できるカテゴリーはふるさと本舗厳選、肉、魚介・シーフード、果物・フルーツ、惣菜・加工品、お酒、飲料・お茶、米・餅・粉、お菓子・スイーツ、調味料・料理の素、野菜・いも・きのこ、麺類、卵・チーズ・乳製品、旅行・イベント、予約、工芸品・装飾品、日用品・雑貨、家電製品、その他に分類されています。
検索方法は返礼品のカテゴリー検索の他、都道府県・市区町村別の検索ができます。これによって生まれ故郷、育った土地、出身校のある土地、旅先で訪れた土地、リタイアメント後の老後を過ごそうと希望をしている土地など、希望する地方自治体を簡単に検索できます。
返礼品の選択は人気ランキング、ふるさと本舗厳選おすすめ返礼品、お酒特集、プレミアム返礼品、海鮮特集、新規自治体紹介特集、全国のお肉特集、寄付金額から探すがあります。その他にあなたにお勧めの返礼品、ピックアップ自治体と言うリンクもあります。
特徴的な返礼品の選び方としてはじめてのふるさと納税があります。大人気の返礼品を紹介されています。
寄付者への還元
ふるさと本舗では期間限定でAmazonギフト券プレゼントキャンペーンを実施しています。
登録されている地方自治体数
ふるさと納税をできる地方自治体は172団体です。該当する返礼品数は58,315件です（2024/1/6時点）。日本経済新聞のWEBサイトの2023/9/28の記事には総務省に指定された自治体は1758団体です。ふるさと本舗の登録自治体はかなり少ないと言えるでしょう。「ふるさと納税、1758自治体を指定 総務省」
登録されている地方自治体は北海道が40団体。
東北地方では青森県が1団体・岩手県が2団体・宮城県が2団体・秋田県が4団体・山形県が3団体・福島県が1団体。
関東地方では茨城県が4団体・栃木県が1団体・群馬県が1団体・埼玉県が3団体・千葉県が1団体・神奈川県が1団体。
中部地方では新潟県が2団体・富山県が4団体・石川県が2団体・山梨県が4団体・長野県が1団体・岐阜県が7団体・静岡県が3団体・愛知県が4団体。
近畿地方では三重県が5団体・滋賀県が1団体・京都府が5団体・大阪府が1団体・兵庫県が8団体・奈良県が4団体・和歌山県が5団体。
中国地方では鳥取県が2団体・島根県が1団体・広島県が2団体。
四国地方では徳島県が1団体・香川県が1団体・高知県が8団体。
福岡県が5団体・佐賀県が6団体・長崎県が4団体・熊本県が5団体・大分県が2団体・宮崎県が8団体・鹿児島県が3団体。
沖縄地方では3団体です。